江戸時代の1662年10月31日、日向灘を震源とするマグニチュード7.6の大地震が発生して大津波を伴い九州や四国を襲いました。最近の学術調査でマグニチュードは8級であったとの調査結果が出されています。 日向灘周辺はマグニチュード7級の地震が頻繁に発生し…

気象庁ホームページでは最新の地震活動がリアルタイムで公表されています。 また週間でまとめた情報も公開されており、日本で今どのような地震が起きているのか知る事ができます。 迫る南海トラフ巨大地震に関する地震活動の状況も刻々と発信されています。 …

人生100年時代に入り、確実に今の子供たちは巨大地震や火山の噴火の災害に直面します。子供たちが未来も安全安心して暮らす事ができるように、今の大人たちが防災教育に積極的に取り組んで行動する事が非常に大事です。 内閣府イベント情報を参考に子供たち…

1891年10月28日午前6時37分、史上最大級のマグニチュード8.0の内陸直下地震が岐阜県、愛知県を襲い最大震度7に相当する揺れが起こりました。今から132年前の出来事です。 日本全国では、いつ起きてもおかしくない内陸直下の大地震が起きる可能性があります。…

今こそ学ぼう地理の基本 防災編 作者:宇根 寛,遠藤 宏之,岡本 耕平,平井 史生 山川出版社 Amazon

日本列島の下では何が起きているのか 列島誕生から地震・火山噴火のメカニズムまで (ブルーバックス) 作者:中島淳一 講談社 Amazon

明日10月28日は、今から316年前の1707年に起こった宝永地震の日です。宝永地震は今最も懸念されている南海トラフ巨大地震に相当するマグニチュード8から9クラスの巨大地震で南海トラフの東海、東南海、南海の震源域が同時に破壊されて起こった地震です。 こ…

文豪たちの関東大震災体験記(小学館101新書) 作者:石井正己 小学館 Amazon

防災イツモマニュアル ポプラ社 Amazon

地震災害により自治体では災害対策基本法及び防災基本計画に基づき総務省消防庁へ住家被害等を報告するとされています。 各自治体ではこの法令に基づき、総務省消防庁が定めた災害報告取扱要領等に則り報告しています。 被害者生活再建支援制度では自治体が…

地震を含む自然災害で被災者を支援する全国の自治体の独自支援制度について内閣府防災ホームページに掲載されています。 お住まいの地域に支援制度があるのかを確認しておきましょう。 参考 内閣府ホームページ https://www.bousai.go.jp/taisaku/seikatsusa…

財務省の今年5月の会議で保険業界団体が公表した2022年3月の福島県沖地震で保険会社が保険金として支払った被災した建物の件数が約26万件、一方、国が各自治体から報告のあった公式に総務省消防庁が集計した住家被害の件数が約5万7千件と約4.5倍の大きな差が…

現在、地震などの自然災害により、市町村などの被害認定判定で中規模半壊以上の世帯に対して支援金が支給されています。最大で300万円ですが、民間の少額短期保険などで、この認定に基づく共済金を支払う商品も出ていて、保険会社の被害認定について保険サポ…

死者68名、負傷者4,805名の人的被害及び住家全壊3,175棟、住家半壊13,810棟の物的被害となった2004年新潟県中越地震から今日で19年が経過しました。 新潟県中越地方を震源とするマグニチュード6.8の地震は最大震度が川口町で震度7を観測し、小千谷市や山古志…

あなたの地震リスク 2023: 関東大震災から100年 作者:鹿嶋ひろゆき Amazon

現在、中小企業の約60%が事業継続計画(BCP)を策定していないとの調査結果になっていますが、そこで働く社員やその家族を守るためにも、是非、経営者をはじめ幹部社員には策定の行動をスタートしていただきたいと思います。 ノウハウがないとの策定しない理由…

近年、マンションの高経年により耐震性も含めたマンション建て替えか大規模修繕かの住民の意見が分かれており、大震災で被害が生じたマンションの場合には専有部分、共用部分も含めた再建費用の一人あたり負担額が2千万円と算出されている。 参考 法務省ホー…

マンションに暮らす世帯が多くなっていますが、タワーマンションや大規模開発のマンションなど大地震時に思わぬ長周期地震動での住戸内家財被害などの新たな被害となったり、再建に多額の出費になり、住民の高齢化もあり資金不足で再建まで住民間での意見が…

国と民間損害保険会社が共同で運営する地震保険は、個人が加入できる防災・減災に有効な手段のひとつです。 個人が抱える地震リスクを国と保険会社へ転嫁（移転）する仕組みですが、一般の保険商品と違い、保険会社が負った地震リスクのほぼすべてを国が再保…

内閣府防災が例年調査している企業の事業継続及び防災の取組に関する調査で、上場企業の約30%がBCP(事業継続計画)を策定していない事が判明しました。リスクマネジメントの観点から驚くべき結果で、これからの個人投資が推奨されている資産運用の際には、株…

国の地震調査研究推進本部では関東大震災から100年を機にホームページで次に発生する大地震について解説しています。 リンク先 地震調査研究推進本部ホームページ www.jishin.go.jp

今年で１００年となった関東大震災（大正関東地震）は日本史上最大の地震被害となりましたが、関東大震災から遡ること２２０年前（現在から３２０年前）に、関東大震災の大正関東地震（マグニチュード7.9）と同規模のマグニチュード８級の大地震が関東地方を…

現在、首都直下地震の切迫に危機感を抱きますが、今から168年前の江戸で起きた直下地震の様子を確認することができます。 安政江戸地震 出典 国立公文書館 安政見聞録https://www.digital.archives.go.jp/img/4294045 安政江戸地震 出典 国立公文書館 安政見…

気象庁が公開している人的、物的被害が生じた地震災害を見ると、この30年間だけでも日本全国で起きていることがわかります。 1996年〜2005年の地震 出典 気象庁ホームページ 2006年〜2015年の地震 出典 気象庁ホームページ 2016年以降の地震 出典 気象庁ホー…

日本では繰り返し地震災害が起こっています。 気象庁の資料では、直近の2016年以降でも被害のあった地震が40地震あります。 地震災害は私たちの生活に大きな影響を与える災害です。 不断の地震対策を進めましょう。 出典 気象庁ホームページhttps://www.data…

江戸後期の安政4年(1857年)10月12日、安芸灘から伊予灘、豊後水道のプレート内でマグニチュード7クラスの地震が発生しました。広島県南部、愛媛県の西条から宇和島にかけて、さらに山口県柳井で被害があったとされています。 安政時代は大地動乱時代と言って…

気象庁から2023年9月の地震活動が公表されました。 関東地方の資料には鳥島近海の地震活動について掲載されています。先日の津波注意報の前の地震活動ですが、異例の地震活動の状況です。 関東地方から沖縄まで次の地震活動による津波に警戒が必要です。 気…

昨日の津波注意報について気象庁が異例の地震規模不明の中で発表しており、地震ではなく海底火山の噴火や地滑との情報の可能性もあるとのことです。 鳥島近海付近はフィリピン海プレートに潜り込む太平洋プレートとの境界の伊豆小笠原海溝付近に位置します。…

今日の津波注意報に関連して、千葉県、高知県の16の市町村が警戒レベル4の避難指示を出しました。 最近特に線状降水帯で出される避難情報でご存じの方も多くなりましたが、市町村からの避難情報を正しく理解して行動しましょう。 今回は津波に対する避難情報…

今朝から出されていました津波注意報は全て解除されました。 今回の鳥島近海の地震は依然として活発です。震源の深さが浅くさらに地震規模のマグニチュードが7級を超えると大津波になる場合があります。 引き続き情報には注意して過ごしましょう。